数値や資料を確認するために用意したパソコンとグラフ(イメージ写真)

離職率の改善を考えるときは、数字の前提と現場の状況を一緒に見る

離職率を改善するときは、数字の大小だけで判断しません。集計の期間と対象を確認し、どの時期にどんな理由で退職が起きたかを整理します。採用、入社後の支援、働く環境を分けて点検することが、次の行動を決める出発点です。

離職率の目安を検索し、自社より低い数字を見つけると、「何をすれば同じようになるのだろう」と焦ることがあります。退職が続いたときは、面接の見極めが甘かったのか、教育が足りなかったのかと考えが行き来するものです。ただ、結果の数字だけから原因や対策は決められません。私自身の前職での実績も含め、どこまで分かっている情報なのかを分けてお伝えしたいと思います。他社の数字をそのまま目標にする前に、自社で確認できることを整理していきましょう。

離職率の数字を読む前に

  • 離職率は期間・対象・計算方法をそろえて読みます。
  • 確認できた事実と、原因についての仮説を分けます。
  • 採用時の説明から日々の働き方まで、課題の場所を探します。

前職の「50%から26%」という実績について

私のプロフィールには、前職で採用支援事業の事業責任者を務め、採用事業部の発足から一年間で離職率が50%から26%に改善した実績を記載しています。これは、現在のトミーブラザーズの支援先すべてに共通する実績ではなく、前職で事業責任者として関わった実績です。

一方、この数字だけで「この施策を行えば同じ割合になる」とは言えません。ここでお伝えできる情報には、施策ごとの効果を比較した結果や、各取り組みと改善の因果関係を特定した記録までは含まれていません。そのため、特定の面接手法や制度が数字を下げたと断定することはしません。

数字は、取り組みを考えるきっかけになります。ただ、その背景を分けずに成功手順として受け取ると、自社に合わない方法を選んでしまいます。以下は、この実績の内訳を再現したものではなく、離職を見直す際に私が提案する一般的な点検の進め方です。自社の事情を確かめながら使っていただきたいと思います。

比較する前に、同じものを数えているか確かめる

期間と対象が違えば、数字の意味も変わる

一年間の全社員の退職を見るのか、入社した人の一定期間内の退職を見るのかでは、確かめたいことが違います。雇用形態や部門の範囲が違う場合も、そのまま比較しにくくなります。集計する前に、何を知るための数字かを決めてください。

また、人数の少ない会社では、一人の退職によって割合が大きく動くことがあります。割合だけを示すより、対象となる人数と退職した人数を一緒に残すと状況を理解しやすくなります。数字の見栄えをよくするために対象を変えるのではなく、継続して同じ条件で見られる形にします。

外部の平均を参考にするなら、出典の定義を確認する必要があります。自社の集計と異なる場合は、差の大きさだけでよい悪いを決めないことです。まず自社の過去と同じ条件で比べる方法もあります。

退職した時期から、確認する場所を絞る

入社直後に退職が続く場合と、長く勤めた人が退職する場合では、確認したい情報が変わります。前者なら、募集や面接の説明、入社時の支援、担当する仕事の理解を点検します。後者なら、役割の変化や働き方、評価、今後の見通しなども考える必要があります。

ただし、退職時期だけで原因を決めることはできません。早い退職だから必ず採用の失敗、長期勤務後だから必ず待遇の問題、といった結論を急がないでください。どの情報から確認を始めるかを決める手がかりとして使います。

部門ごとに違いが見える場合も、担当者を責める材料にしないことが大切です。仕事内容や勤務体制、受け入れ人数が違うかもしれません。同じ前提なのかを確かめながら、具体的な運用へ話を進めましょう。

分からない退職理由を、想像で埋めない

退職理由として伝えられた内容と、会社側が推測している背景は分けて記録します。本人が話していない不満を、社内のうわさだけで原因にしないことです。逆に、説明された理由だけですべてが分かったと考える必要もありません。

聞き取りをする場合は、退職を思いとどまらせることだけを目的にしないようにします。働く中で何が難しかったか、入社前の説明と違うと感じたことがあるかなど、今後の確認に使える情報を聞く考え方です。話したくない内容まで無理に求めない姿勢も欠かせません。

聞いた内容を共有する範囲にも配慮します。少人数の会社では、匿名のつもりでも誰の話か分かることがあります。個人の言葉を広く回すのではなく、運用を改善するために必要な情報として扱いましょう。

改善案は、採用・受け入れ・日常の三つから選ぶ

採用時の説明と、実際の仕事を照らす

求人票や面接資料に書かれた仕事内容、勤務の仕方、教育の説明を、現場の実態と照らし合わせます。現在の運用に変わっているのに、資料だけが以前のままということがないか確認してください。採用担当と現場が別の説明をしていないかも点検します。

ここでは、よい印象を与える表現を増やすことより、判断に必要な情報をそろえることを優先します。忙しい時期や難しい仕事も、支援の実態と一緒に説明する。合わない点が入社前に分かることは、会社にも候補者にも必要な判断材料です。

私の面接の考え方では、条件を一つずつ提示し、理解を確かめることを重視しています。ただし、この説明方法だけで離職を防げるとは考えていません。面接で伝えた環境を、入社後にも実際に提供できることが必要です。

受け入れでは、誰に聞けばよいかを明確にする

新しい職場で分からないことがあるのは自然です。問題は、質問できる相手が分からない、忙しそうで聞きにくい、聞く人によって答えが違う状態です。最初に任せる仕事と、確認する相手を具体的に決めます。

たとえば、入社初日に作業の流れを説明し、その後に分からなかった点を確認する時間を置く方法があります。これは運用を検討するための例であり、前職の離職率改善を実現した施策として紹介するものではありません。自社の仕事の内容と、教える人の余力に合わせて設計してください。

面談を増やす場合も、回数だけを目標にしないことです。聞いた困りごとを誰が確認し、いつ返答するかまで決めます。話を聞いても何も変わらない状態では、次に相談する意味を感じにくくなります。

日常の働き方は、制度と実態の両方を見る

制度があることと、使えることは同じではありません。相談窓口、休みの取り方、役割の分担、評価の説明など、決めた運用が現場でどう機能しているかを確認します。忙しい人に仕事が集中していないかも、職場の状況を知る材料になります。

待遇を見直すことが必要な場合もあれば、仕事の配分や役割の曖昧さを整える方が先の場合もあります。お金の問題ではないと早く決めつけず、逆に給与だけですべてが解決すると期待しないことです。本人の話と業務の実態を両方見ながら、対応できる範囲を整理しましょう。

社員が希望することをすべて実現できない場合もあります。そのときは、できること、難しいこと、検討に時間が必要なことを分けて説明します。期待だけを持たせて返答を止めないことも、日々の信頼を考えるうえで大切です。

取り組みの効果を、急いで言い切らない

改善を始めたら、変更した内容と時期を残します。退職者が減ったとしても、採用人数や在籍者の構成、仕事量など別の条件が変わっていないかを確認します。一つの施策だけの効果と断定せず、引き続き見ていく姿勢が必要です。

離職率は結果の数字なので、変化が分かるまで時間が必要です。その間は、入社時の説明が実施されたか、相談への返答が止まっていないかなど、運用ができているかも見ます。数字を下げることだけに集中せず、安心して仕事を進められる状態を一つずつ整えることが大切だと私は考えています。

離職率を見るときの確認事項

Q1.離職率が低ければ、よい職場と言えますか?

A1.数字だけでは判断できません。社員が働き続ける理由や、仕事の状況も確認します。退職が少ないことと、全員が納得して働いていることを同じ意味にしないようにしましょう。

Q2.50%から26%という数字を目標にできますか?

A2.そのまま自社の目標にはできません。前職での実績であり、集計の対象や会社の条件が同じとは限らないためです。自社の数字の前提と課題を確認して、目標を考えてください。

Q3.退職者が一人でも対策は必要ですか?

A3.人数だけで決めず、確認できることを振り返ります。同じ説明のずれや負担がほかの社員にもないかを点検します。少ない件数から会社全体の原因を断定することは避けましょう。

Q4.採用基準を厳しくすれば離職は減りますか?

A4.それだけでは判断できません。仕事との適合を確かめることに加え、入社後の支援や働く環境も必要です。基準を厳しくする前に、何を確認できていなかったかを整理します。

Q5.退職理由を聞けなかった場合はどうしますか?

A5.理由不明として残します。会社側の推測と事実を分け、確認できる仕事内容や運用を点検してください。本人が話していない理由を、断定して記録しないことが大切です。

Q6.改善は一度にたくさん始めるべきですか?

A6.優先順位を決めて始める方法がおすすめです。緊急の対応を除き、担当者と確認時期を定められる範囲から取り組みます。多く始めても、実施されなければ現場は変わりません。

Q7.どの段階で外部へ相談すればよいですか?

A7.数字の前提が整理できない、理由の整理が社内の責任追及になってしまう場合などです。採用の課題か組織運営の課題かを分け、必要な支援範囲を確認するために相談できます。

数字の背景から次の一手を選ぶ

  • 離職率の期間・対象・計算方法をそろえて確認します。
  • 確認できた事実と、退職原因についての仮説を分けます。
  • 採用・受け入れ・日常の働き方から改善する場所を選びます。

離職率は、職場の状況を知る入口です。前提をそろえ、事実と推測を分け、採用から日常の働き方まで点検する。その順番が、表面的な数字合わせを避ける助けになります。

集計の前提と現場の状況から始める

他社の実績を再現しようと急ぐ前に、自社の集計期間、対象、退職の時期を確認してください。分かっていることと分からないことを一枚に整理するところから、働く人を大切にする改善を始めましょう。

小出若菜
この記事の著者

小出 若菜

株式会社トミーブラザーズ代表。前職で採用責任者、採用支援事業の立ち上げ責任者を務め、数百件の面接を経験。経営者インタビューから面接同席まで、人事部のない会社の採用に伴走しています。

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